NASDAQ株の買い方｜日本から始める手順を初心者向けに解説

「NASDAQ株を買ってみたいけれど、何から始めればいいのかわからない」という方は少なくありません。結論から言うと、日本に住んでいても、外国株を扱う証券会社に口座を開けば、NASDAQに上場している株式を買うことができます。流れは大きく分けて「口座開設→米ドル資金の準備→買い注文」の3ステップです。この記事では、各ステップで何を確認すればよいのか、つまずきやすい点はどこかを順番に解説します。

なお、投資には元本割れの可能性があります。本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄や商品の購入を勧めるものではありません。手数料や税制などの最新の条件は、各証券会社や公的機関の公式サイトで必ずご確認ください。

NASDAQ株とは？買う前に知っておきたい基礎知識

NASDAQは米国にある株式市場の一つです。多くのIT企業やハイテク企業が上場していることで知られ、日本でも関心の高い市場です。ただし、買う前に押さえておきたい基礎知識がいくつかあります。

NASDAQ市場とNASDAQ100（指数）の違い

「NASDAQ」は株式を売買する市場の名前です。一方、「NASDAQ100」は、その市場に上場している企業の一部をまとめて算出される指数の名前です。指数そのものは商品ではないため、直接買うことはできません。NASDAQ100に投資したい場合は、この指数への連動をめざすETFや投資信託を選ぶことになります。

日本の証券口座から買える

NASDAQ株を買うために、米国へ渡航したり、米国の口座を開いたりする必要はありません。外国株の取引に対応した日本の証券会社で口座を開けば、日本にいながら売買できます。

よくある勘違い

• 「NASDAQ株」と「NASDAQ100に連動する商品」は同じではない：前者は個別企業の株式、後者は指数に連動をめざす商品です。
• 円のまま買えるとは限らない：米国株は米ドル建てで取引されます。円で支払える仕組みを用意している証券会社もありますが、裏側では為替の換算が行われます。
• どの証券会社でも同じ条件ではない：取扱銘柄、手数料、取引できる時間帯などは証券会社ごとに異なります。

NASDAQ株を買う方法は2つ｜自分に合う選び方

NASDAQ株への投資方法は、大きく「個別株を直接買う方法」と「ETFや投資信託でNASDAQ100に連動する商品を買う方法」の2つに分けられます。

個別株を直接買う方法

気になる企業の株式を、一社ずつ選んで買う方法です。事業内容や業績を自分で調べて判断できる点が特徴ですが、1社に資金が集中しやすいため、値動きの影響を受けやすい面があります。

ETF・投資信託でNASDAQ100に連動する商品を買う方法

NASDAQ100という指数への連動をめざす商品を買う方法です。1つの商品で複数の企業に分散して投資できるため、個別株より銘柄選びの負担は小さくなります。ただし、指数全体が下がれば商品の価格も下がります。商品ごとに運用コストや仕組みが異なるため、内容の確認が欠かせません。

2つの方法の比較表

比較項目	個別株を買う	ETF・投資信託を買う
投資対象	特定の企業の株式	NASDAQ100などの指数に連動をめざす商品
必要資金の目安	銘柄や証券会社の取扱単位により異なる	商品や証券会社により異なる
手間	企業ごとに調べて選ぶ手間がかかる	商品の内容を確認すれば済み、銘柄選びの手間は小さい
分散の度合い	低くなりやすい	複数の企業に分散される
主なリスク	企業ごとの業績・値動きの影響が大きい	指数全体の下落の影響を受ける
共通するリスク	株価の変動と為替の変動により、元本割れの可能性がある

【ステップ1】外国株を扱う証券会社を選んで口座を開設する

最初のステップは、NASDAQ株を扱う証券会社を選び、口座を開くことです。すでに国内株式用の口座を持っている場合でも、外国株の取引には別途の申し込みや設定が必要になることがあります。

証券会社を選ぶときの比較ポイント

比較ポイント	確認すること	注意点
取扱銘柄	買いたい銘柄やETFが取引対象か	証券会社によって取扱いが異なる
取引手数料	1回の取引にかかる手数料の仕組み	最新の料率は公式サイトで確認する
為替コスト	円から米ドルへ換えるときの手数料	取引手数料とは別にかかる場合がある
取引アプリ	画面が見やすく、注文しやすいか	実際の画面は公式サイトやデモで確認する
最低購入単位	1株から買えるか、まとまった株数が必要か	証券会社によって異なる

口座開設に必要なものと所要日数

一般的には、本人確認書類とマイナンバーの確認書類が必要になります。申し込みから口座が使えるようになるまでの日数は、証券会社や申し込み方法によって異なります。急いで買いたい場合でも、余裕をもって手続きを始めておくと安心です。

NISA口座を使う場合の確認点

NISA口座で外国株やETFを買えるかどうかは、制度の内容や証券会社の取扱いによって異なります。成長投資枠とつみたて投資枠では対象となる商品の範囲が違うため、投資枠の金額や対象商品については、金融庁と各証券会社の公式情報で最新の内容をご確認ください。

【ステップ2】購入資金を準備する｜円から米ドルへの両替

NASDAQ株は米ドル建てで取引されるため、買い付けには米ドルが必要です。この資金の準備には、大きく2つの考え方があります。

円貨決済と外貨決済の違い

• 円貨決済：円の資金のまま注文でき、取引のタイミングで証券会社が自動的に米ドルへ換算する方法です。手間は少ない一方、換算のレートや手数料の条件を確認しておく必要があります。
• 外貨決済：あらかじめ円を米ドルに両替しておき、そのドルで株を買う方法です。両替のタイミングを自分で選べますが、事前の手続きが必要です。

どちらを選べるかは証券会社によって異なります。

為替手数料の仕組みとコストを抑える考え方

円から米ドルへ換える際には、為替手数料がかかるのが一般的です。金額や仕組みは証券会社ごとに異なります。売買のたびに両替を繰り返すと、そのつど手数料がかかる場合があるため、取引の回数や資金の動かし方を事前に考えておくと、コストを意識しやすくなります。

為替変動が損益に与える影響

米国株の損益は、株価の変動だけでなく、為替の変動にも左右されます。たとえば、株価が変わらなくても、円高に進めば円換算の評価額は下がり、円安に進めば上がります。逆に、株価が上がっても、円高でその分が相殺されることもあります。為替の動きは予測が難しいため、「値上がりだけを見ない」姿勢が大切です。

【ステップ3】銘柄を選んで買い注文を出す

口座と資金の準備ができたら、いよいよ注文です。実際の画面の名称は証券会社によって異なりますが、考え方は共通しています。

ティッカーシンボルの調べ方

米国株は、企業名ではなく「ティッカーシンボル」と呼ばれる英字の略称で検索するのが一般的です。証券会社の取引画面で企業名を入力すると候補が表示される場合が多いほか、企業の公式サイトや取引所の公式情報でも確認できます。似た名前の銘柄もあるため、注文前に企業名とシンボルが合っているかを必ず見直しましょう。

成行注文と指値注文の違い

• 成行注文：価格を指定せず、その時点の市場の価格で売買する注文です。約定しやすい反面、思っていた価格と差が出ることがあります。
• 指値注文：「この価格以下なら買う」のように価格を指定する注文です。価格を管理できる一方、条件に合わなければ約定しないことがあります。

初めての場合は、価格を自分で決められる指値注文から検討する方も多くいます。

取引時間と注文の流れ

米国市場は、日本時間では夜間から深夜にかけての取引が中心です。サマータイムの期間によって日本時間での時間帯がずれるため、具体的な時刻は各証券会社や取引所の公式情報でご確認ください。注文の基本的な流れは、次のとおりです。

1. 取引画面で銘柄（ティッカーシンボル）を検索する
2. 買い注文を選び、株数と注文方法（成行・指値）を入力する
3. 決済方法（円貨・外貨）を確認する
4. 注文内容を最終確認して送信する
5. 約定したかどうかを、注文状況の画面で確認する

1株から買えるか、単元株はあるか

証券会社によって、1株から買える場合と、まとまった株数が必要な場合があります。1株あたりの価格は銘柄によって大きく異なるため、必要な資金の目安は、買いたい銘柄の価格と取扱単位を確認して判断してください。

初心者向けの銘柄の選び方と購入額の考え方

特定の銘柄をおすすめすることはできませんが、銘柄を選ぶときの視点を持っておくと、判断がぶれにくくなります。

銘柄選びの視点

• その企業が何で収益を上げているのか、自分の言葉で説明できるか
• 1社や1つの業種に資金が偏りすぎていないか
• 値動きの大きさを理解したうえで、自分が許容できる範囲か
• 情報源は企業の公式情報や公的な資料など、信頼できるものか

一括購入と積立の考え方

まとまった資金を一度に投じる方法は、買い付けのタイミングの影響を大きく受けます。一方、購入を複数回に分ける「時間分散」の考え方では、一度に高値をつかむリスクを和らげやすくなります。ただし、どちらが有利かは相場次第であり、どちらにも元本割れの可能性があります。

投資額を決める目安

投資に回す資金は、生活費や、近い将来に使う予定のあるお金とは切り分けた「余裕資金」にするのが基本です。値下がりしても生活に支障が出ない範囲で、無理のない金額から始めることをおすすめします。

費用と税金で押さえておきたいポイント

NASDAQ株の投資には、株価以外にもさまざまな費用や税金が関わります。ここでは考え方のみを説明します。具体的な料率や税率は、公式情報で最新の内容をご確認ください。

かかる費用の種類

• 取引手数料：売買のたびにかかる手数料。仕組みは証券会社により異なる
• 為替手数料：円と米ドルを換えるときにかかる手数料
• 保有コスト：ETFや投資信託を保有している間にかかる運用コストなど

譲渡益・配当にかかる税金

株を売って利益が出たとき（譲渡益）や、配当を受け取ったときには、日本での課税が関係します。米国株の配当は、日本の課税の前に米国でも課税されるのが一般的で、二重に課税される分を調整するために「外国税額控除」という仕組みがあります。具体的な税率や計算方法は、国税庁と証券会社の公式情報でご確認ください。

特定口座と確定申告

口座の種類として「特定口座（源泉徴収あり）」を選ぶと、税金の計算と納付を証券会社が代行してくれます。ただし、外国税額控除を受けたい場合など、状況によっては確定申告が必要になることがあります。自分の場合にどうなるかは、証券会社のサポートや税務署、税理士などに確認すると安心です。

やってはいけないNG行動と購入前チェックリスト

避けたいNG行動

• 生活資金や借入金で投資する：値下がりしたときに、生活が立ち行かなくなるおそれがあります。
• 値動きだけを見て短期売買を繰り返す：売買のたびに手数料や為替コストがかさみ、冷静な判断もしにくくなります。
• 情報源の不確かな銘柄に資金を集中させる：SNSや噂だけを頼りにした投資は、大きな損失につながるおそれがあります。
• 「必ず儲かる」と断言する勧誘を信じる：投資に確実な利益はありません。

購入前チェックリスト

確認項目	チェック内容
□ 口座	外国株の取引ができる口座の開設が完了しているか
□ 資金	生活費と切り分けた余裕資金で購入するか
□ 為替	円貨決済か外貨決済かを決め、為替手数料を確認したか
□ 注文方法	成行注文と指値注文の違いを理解し、使う方法を決めたか
□ 銘柄	ティッカーシンボルと企業名が一致していることを確認したか
□ 税区分	特定口座かNISA口座かなど、口座の区分を確認したか
□ リスク	値下がりや為替変動で元本割れする可能性を理解したか

不安なときの相談先と公的情報の使い方

わからないことがあるときは、一人で抱え込まず、信頼できる窓口を活用しましょう。

• 証券会社のサポート窓口：口座開設や取引画面の操作、手数料の仕組みなどは、利用する証券会社に直接確認するのが確実です。
• 金融庁の情報：NISA制度や、投資に関する注意喚起など、投資者向けの公的情報が公開されています。
• 国税庁・税務署：株式の譲渡益や配当の課税、外国税額控除などの税金に関する相談に役立ちます。
• 日本証券業協会：外国株式取引に関する基礎的な情報が公開されています。

繰り返しになりますが、投資には元本割れの可能性があり、最終的な判断はご自身の責任で行う必要があります。迷ったときは、無理に始めず、情報を集めて納得してから進めましょう。

よくある質問（FAQ）

Q. 少額から始められますか？

A. 証券会社によって、1株から買える場合と、まとまった株数が必要な場合があります。また、1株あたりの価格は銘柄によって異なります。購入前に、各証券会社の公式ページで取扱単位をご確認ください。

Q. 円のまま買えますか？

A. 円の資金のまま注文できる「円貨決済」に対応している証券会社もあります。ただし、実際には米ドルに換算されて取引されるため、為替手数料などの条件は事前に確認が必要です。

Q. NISAで買えますか？

A. NISA口座で買える商品は、制度の内容や証券会社の取扱いによって異なります。成長投資枠とつみたて投資枠で対象商品も違うため、最新の内容は金融庁と各証券会社の公式情報でご確認ください。

Q. 取引できる時間帯は？

A. 米国市場は、日本時間では夜間から深夜にかけての取引が中心で、サマータイムの期間によって時間帯がずれます。具体的な時刻は、各証券会社や取引所の公式情報でご確認ください。

Q. 配当は受け取れますか？

A. 配当を出している企業の株式を保有していれば、配当を受け取れる場合があります。ただし、配当を出さない企業もあり、配当は将来にわたって保証されるものではありません。受け取った配当には、米国と日本での課税が関係します。

まとめ

NASDAQ株の買い方は、「口座開設→米ドル資金の準備→買い注文」の3ステップが基本です。日本の証券会社で外国株の取引口座を開き、円貨決済か外貨決済かを決めたうえで、ティッカーシンボルと注文方法を確認して注文します。株価だけでなく、為替の変動や手数料、税金も損益に影響するため、事前に仕組みを理解しておくことが大切です。最初の一歩として、まずは気になる証券会社の取扱銘柄とコストを公式サイトで比べてみましょう。投資は元本割れの可能性があり、本記事は特定の商品の購入を勧めるものではありません。

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